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更新日：2023.12.08　公開日：2020.06.25

人材紹介は特化型を利用するべきか？種類や活用方法

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人材紹介　特化型

人材紹介の種類には、大きく分けて「総合型」と「特化型」があります。総合型は幅広い職種に対応するスタンスを取っていますが、特化型は業種・職種を絞って人材を集めています。幅広い人材を採用したいのであれば、一見総合型の方が有利に見えます。しかし、採用難となった現代では、いかに自社とマッチした人材を探せるかが重要になっているため、特化型で確実に求める人材を探したいというニーズも根強いものがあります。この記事では、特化型の人材紹介会社を利用するメリットや、その種類や活用方法についてご紹介します。

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1.特化型人材紹介とは

特化型人材紹介とは、ある業界・職種に特化した求人に対応できる人材を紹介することです。そのような人材を集めている会社は、特化型人材紹介会社と呼ばれます。

特化型人材紹介は、その業種・職種特有の専門性に対応できる、ある意味ではマニアックな人材をそろえているところに特徴があります。例えば、経理部門に特化した人材を集めている場合は、簿記の有資格者・決算経験者などだけでなく、売掛・買掛の担当者などを探すことも難しくないでしょう。

そもそも、専任担当者自体が業界に精通していることから、業界内で求職者が持つスキルと、紹介先の企業が求めるレベルとを比較して、企業が求める人材を紹介できることが多いです。その分、一人で複数の職種にまたがる仕事を任せるスタイルの採用には向いておらず、部署の枠組みがきちんとしている企業でなければ、紹介された人材を活用するのは難しいかもしれません。

2.特化型人材紹介の種類

一口に特化型人材紹介といっても、何にどう特化するのかによって、考え方が変わってきます。以下に、主な特化ジャンルについてご紹介します。

業界特化

法律業界・会計業界など、ある業界に特化した形で人材を集めているケースが該当します。特に、国家資格を有しているレベルのプロフェッショナルが集まる業界を指す場合が多いようです。具体的な業界として、先にあげたもの以外では、以下のような業界があげられます。

IT通信業界
製造業界
金融業界
メディカル業界
コンサルティング業界　など

専門性の高さが求められる業界では、知っておくべき会計基準や法律知識も独特で、業界未経験者では太刀打ちできないことも珍しくありません。業界内でしか得られない知識・経験のある人材を求めて、一定の業界経験を持っている人材を集めるために、業界特化型人材紹介が選ばれます。

職種特化

職種特化型は、「どんな仕事をしてきたか」で求職者を判断するケースが該当します。こちらも専門性の高さが求められることに変わりはないのですが、具体的な職種別に人材のラインナップが変わる点で業界特化型と違いがあります。例えば、以下のような職種があげられます。

マーケター
経理職（大企業の決算経験あり）
システムエンジニア
プログラマー
ゲームクリエーター
経営コンサルタント

いずれも職種として独立しており、しかも専門知識がなければできない仕事です。中には、総合型で見つけにくい職種もあるため、職種特化型の人材紹介を利用するメリットは大いにあるでしょう。

ポジション特化

エグゼクティブ限定・弁護士や公認会計士などの士業限定など、何らかのポジションに特化したケースです。管理職や経営層の人材は、ただでさえ見つけるのが難しく、ヘッドハンティングなどの方法で探し出すことも珍しくありません。

弁護士・公認会計士についても、企業内で勤めたいと考える人材を探す場合、なかなか一般求人サイトでは見つかりにくいところがあります。逆に、そういった専門的なポジションにいる人材ばかりが集まっている人材紹介会社があれば、企業はそちらを使った方が工数を減らせると判断するでしょう。

年齢特化など

その他の特化型として、50代以上の採用に特化した人材紹介や、IPO準備を見据えた人材紹介などがあげられます。非常にニッチなニーズのため、やはり総合型でニーズに合致する人材を見つけるのは難しいものと考えてよいでしょう。年齢特化型の中には、「年齢相応のキャリア」を登録する求職者に条件として課しているものも見られるため、ある意味ではエグゼクティブ限定に近い印象があるかもしれません。

3.特化型人材紹介会社の魅力

特化型人材紹介会社には、総合型と比べて際立った魅力がいくつかあります。メリットを感じる部分は企業によって異なりますが、総じて高い専門性を有していることが、企業の評価につながっているものと考えてよいでしょう。以下に、主な魅力についてご紹介します。

高い専門知識がある

特定の業界・職種の人材を紹介する場合、専任担当者自身も業界・職種に関する高い専門知識を持っていなければ、企業側のニーズを汲み取ることはできません。そのため、専任担当者も業界出身であるケースは多く、どんな会社でどういう人材が欲しがられるのか熟知しています。

専任担当者も専門性の高い人材であることが伝われば、求職者も安心してコミュニケーションがとれますし、企業は自社の希望をしっかり伝えられます。もちろん、特化型人材紹介会社の専任担当者につき、業界・職種経験者であることが絶対条件ではありませんが、少なくとも事情に精通していることは確かです。

業界内の求人が網羅されている

特化型人材紹介会社を選ぶ企業の多くは、どれだけ業界内の求人が網羅されているかをチェックしています。総合型の場合、取り扱いのある求人数が多い分だけ、どうしてもニッチな分野に特化した求人を見つけるのは難しくなりがちです。よって、企業側が求職者に求める専門性が高ければ高いほど、特化型の存在は大きなものになります。

例えば、介護・医療業界は、もともと求人サイト自体も専門化されていることが多く、売り手市場の代表格でもあります。ライバルが多い中でも確実に優秀な人材を確保するため、多くの求職者が集まるよう、複数の求人サービスを網羅している人材紹介会社は多いものです。一つの業界・職種につき、多くの求人を網羅できるのが、特化型人材紹介会社の強みの一つと言えるでしょう。

企業との強いパイプがある

特化型は、その分野に関する就職には強い分、企業の側も信頼を置いています。多くの特化型人材紹介会社は、各業界の主要な会社と太いパイプを持っており、非公開求人の数も多めです。企業との関係性が深い分だけ、各社の社風や働き方に関する細かい情報も手に入りやすく、一般的な就職活動ではなかなか手に入りにくい生の話をたくさん仕入れることができます。

4.特化型人材紹介の活用法

特化型人材紹介会社は、ニッチな求人も含め、確かに多くの情報を網羅しています。また、高い専門性を持ったスタッフが対応してくれる分、企業も求職者も安心できるでしょう。しかし、総合型に比べて案件の数自体は少ないことから、必ずしも希望通りのマッチングを実現できるとは限りません。

もし、特化型人材紹介のメリットを最大限受けようと思うなら、複数の特化型人材紹介会社を利用することをおすすめします。初期コストが発生しませんし、一つの人材紹介会社に絞って人材を探すよりも選べる人数が多くなるため、採用活動にかかる時間を短縮できるからです。

一例として、法務の人材を探すケースを考えてみましょう。多くの場合、法務担当者を新たに採用することを考えているなら、法務経験者・できれば同じ業種を経験している人を選びたいと思うでしょう。しかし、仮に同じ給料を支払うなら、あえて弁護士として活動している人を採用した方が、今後の戦略を立てるのに有利と判断できる場合があります。チェック機構を外部の弁護士に依存すると手間も料金もかかるため、いっそ自社でチェックできる人材を雇ってしまい、さらに法務の仕事も覚えてもらえるなら、まさに一石二鳥と言えます。

自社のニーズを満たす人材を探すためには、できるだけ多くの選択肢を用意しておいた方が便利です。現段階で最善の採用を考えるなら、複数の人材紹介会社とつながって、多くの人材を検討するチャンスを作りましょう。

5.まとめ

特化型人材紹介会社は、総合型に比べて専門性に長けた人材を多く集めており、企業側からの信頼も厚い傾向にあります。業種・職種だけでなく、ポジションや年齢に特化した会社もあるため、ニッチな希望が通る可能性は十分あります。

また、特化型人材紹介会社を利用する場合、できるだけ多くの選択肢の中から人材を選べるようにすると、採用活動が早まります。自社で用意している採用ターゲットに合った人材紹介会社を使い分ければ、その分理想の人材に近づくチャンスが増えるはずです。

人材紹介会社を選ぶ際は、各社の長所を理解した上で選び、ミスマッチのリスクを減らすことが大切です。例えばMS-Japanの場合、管理部門・士業経験者の人材に特化しているため、これらの分野に関しては、総合型人材紹介会社に比べて人材の層に厚みがあります。バックオフィス部門で人材をお探しの方は、ぜひ一度ご相談ください。