株式会社ワークポート
【ポリプラスチックス株式会社】/経理 407549627
- 製造全般
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- 英語使用
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- 社員数1000名以上
- 土日・祝日休み
- フレックスタイム制
- 駅徒歩5分
コメント
- プライム上場子会社/英語力を活かせる/平均勤続年数18年離職率1%
【事業の内容】
自動車、家電製品、電子デバイスから航空機や最新型ロボット、身近な食品や医療品のパッケージに使われる高機能樹脂(エンジニアリングプラスチック)の製造販売。
【会社の特徴】
同社はエンジニアリングプラスチックの黎明期、
1962年に創業した日本でもトップクラスのエンジニアリングプラスチック専業メーカーです。
エンプラは、化石資源を原料に高度な技術でつくる貴重な素材です。
同社はこのエンプラを活用し、お客様と共に特別な価値を創造するために、
素材の販売にとどまらず、コミュニケーションを通じたソリューションの提供を目指します。
またエンジニアリングプラスチックスの無限の可能性を追求し、
才能豊かな魅力溢れる人材の創出と、Innovationによる豊かな未来社会の形成に貢献します。
募集要項
- 仕事内容
- ポリプラスチックス株式会社の経理担当として下記業務をお任せいたします。
【職務概要】
経理業務全般の中からご経験・スキルに応じ担当分野を決定します。
将来的なチームリーダー候補として若手メンバーの教育・指導も担います。
予算業績管理や、単体会計・税務、連結決算、国際税務、原価計算等ローテーションもあります。
【魅力】
同社はグローバルに展開している為、海外スタッフとも交流の機会が多く、視野が広がります。将来的には海外駐在のチャンスもあります。
また、経験できる経理業務の幅は広く、原価計算、国内会社の会計・税務、海外グループ会社を含めた連結決算・管理会計など、やる気とスキル次第で仕事の幅を広げていける環境です。
■取り扱い製品
・ポリアセタール(POM)樹脂 マーケットシェア21%
・ポリブチレンテレフタレート(PBT)樹脂 マーケットシェア8%
・液晶ポリマー(LCP)マーケットシェア38%
・ポリフェニレンサルファイド(PPS)樹脂 マーケットシェア14%
・環状オレフィンコポリマー(COC)樹脂
・ガラス繊維強化ポリエチレンテレフタレート(GF-PET)
【業務内容変更の範囲】
同社業務全般
- 応募資格
- 【必須】
・事業会社での経理・財務業務経験 5年以上
・英語中級(TOEIC700点以上)
【尚可】
・英語での経理業務実務経験
・単体決算もしくは連結決算のとりまとめ(主担当)経験3年以上ある方
・後輩・部下の指導・育成経験のある方
- 給与 / 報酬
- 年収:540万~661万程度
月給制:月額450000円
給与:■経験、スキル、年齢を考慮の上、同社規定により優遇
賞与:有
昇給:有
残業代:別途全額支給
- 雇用形態
- 正社員 契約期間:無期 試用期間:有(3ヶ月)
- 勤務地
- 東京都港区港南2丁目18-1JR品川イーストビル
JR各線「品川」駅直結
勤務地変更の範囲:本社及び全国の事業場、支社、営業所
- 屋内受動喫煙対策
- 有/禁煙
- 募集背景
- 部門強化のための増員
- 勤務時間 / 稼働時間
- 所定労働時間(9:15~17:40)
コアタイム無しフルフレックス制(7時間40分)
休憩:45分 残業時間:平均23時間/月
- 休日 / 休暇
- 【年間休日122日】完全週休2日制(土曜、日曜、祝日)、夏期休暇、年末年始休暇、慶弔・療養休暇、産前産後・育児休暇、年次有給休暇10~20日
- 待遇 / 福利厚生
- 各種社会保険完備、通勤手当・残業手当・持家手当・家族手当・借上社宅制度・財形貯蓄・企業年金制度・GLTD制度 ・野球場・体育館・テニスコート・保養所・会員制リゾートクラブなど
- 選考プロセス
- 書類選考(人事部門で1日~2日、配属先予定部門で1日~2日)→適性検査+面接(1,2回)→内定
- 企業の特徴
- 同社はグローバルに展開している製造販売会社で、エンジニアリングプラスチックメーカーとして現在も急激な成長を遂げています。世界11か国32拠点のネットワークを活かした世界同一の品質のご提供とクイックデリバリーが同社の信条です。
これからも、生産増強を繰り広げ世界規模で拡大していこうとしています。
それを実現する為に、増強企画を練り上げ、最適な拠点、規模、生産能力、プロセス設計を検討していきます。
エンプラのリーディングカンパニーとして業績を伸ばし続けている理由、それは専売特許となる独自の技術ばかりではなく、
それを生み出す多種多様な人財、そして能力を余すところなく発揮できる働きやすい社風にあります。
個人の人間性を尊重し、相互にその能力を高めあい、集合体として大きな力を発揮するよう、
人事制度・マネジメント改革・ワークライフバランス推進に取り組むなど、経営基盤である「人財」の育成に、より一層注力しています。