株式会社ワークポート
【株式会社くふう住まいコンサルティング】/広報責任者候補 407952401
- コンサルティング全般
- 広報・宣伝
- 正社員
- 社員数100~499名
- 土日・祝日休み
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- フレックスタイム制
- 駅徒歩5分
コメント
- ※フレックスタイム制※年間休日 125日※
充実した福利厚生/広報戦略の立案から実行まで幅広くお任せ!
【事業の内容】
住宅・建設・不動産業界に対する経営コンサルティング業務
ノウハウ・システム提供、またそれらに付随する各種経営支援・営業支援業務
【会社の特徴】
個人資産の7割が不動産、その大半は住宅と言われています。しかし日本では住宅取得後、住宅の資産価値は右肩下がりに落ちるのが現実です。大きなローンを組み長い時間をかけて取得する資産の価値を守りたい。
同社は「住宅取得が個人の資産形成に直結する社会の実現」を目指し、住宅の資産価値を保つソリューションの提供、一般の住宅購入者が納得して購入判断できるサービスの提供を行っています。
同社は、一人でも多くの方が資産価値の高い住宅・不動産を安心して持つことができる社会を実現するために、
これからもその使命の実現に向けて積極的に事業を推進していきます。
募集要項
- 仕事内容
- 株式会社くふう住まいコンサルティングの広報責任者候補として下記業務をご担当いただきます。
【職務概要】
住宅相談サービス「くふうイエタテカウンター」のサービス全体の成長戦略に基づいたブランディング・広報戦略の立案から実行まで、幅広くお任せします。
【職務詳細】
1:ブランド戦略の策定・推進 (最重要ミッション)
「くふうイエタテカウンター」のブランドコンセプト、およびお客様への提供価値の再定義と浸透。Webマーケティング、メディア露出、店舗体験など、あらゆるタッチポイントにおけるブランドイメージの統一。
2:広報・PR活動の統括
広報戦略の立案、実行。年間を通じたプレスリリースの企画・作成・配信。テレビ、新聞、Webメディアなどとのリレーション構築、取材対応。
3:コンテンツ戦略・オウンドメディア運用
ブランド価値を高めるWebサイト、SNS、紙ツールの企画・ディレクション、およびWeb広告、テレビCMでの発信。
いずれの業務においても現地の店舗責任者やアドバイザー、社内エンジニアやデザイナー、外部企業とも連携し、戦略をスピーディーに推進いただきます。
【業務内容変更の範囲】
同社業務全般
- 応募資格
- 【必須】
・広報またはブランディングの実務経験 5年
→自ら広報戦略を立案し、実行・推進した実積
(単なる情報発信ではなく、成果に結びつけた経験)
- 給与 / 報酬
- 年収:600万~1200万程度
月給制:月額500000円
給与:ー
賞与:あり
昇給:年2回
残業代:固定残業手当127,700円~/45時間分含む、固定残業時間超過分の割増賃金は別途支給(基本給:372,300円~)
- 雇用形態
- 正社員(期間の定めなし)/試用期間:有(6ヶ月)
- 勤務地
- 東京都港区三田1-4-28 三田国際ビル23階
都営大江戸線「赤羽橋」駅徒歩3分
都営三田線「芝公園」駅 徒歩7分
勤務地変更の範囲:勤務地からの変更はなし
- 屋内受動喫煙対策
- 有/禁煙
- 募集背景
- 増員のため
- 勤務時間 / 稼働時間
- フレックスタイム制
休憩:60分間 残業:平均12時間/月
- 休日 / 休暇
- 年間休日 125日/完全週休2日制(土日)/祝日/夏季休暇/年末年始休暇/有給休暇(入社初年度10日、以降毎年10月に法定+3日を付与 ※全休、半休として取得可能)/特別休暇(慶弔、出産、育児、介護)
- 待遇 / 福利厚生
- 各種社会保険完備
健康診断/感染症予防接種/持株会制度/ジョブポスティング制度/社内サークル活動(フットサル部・ゴルフ部等)/ななめ制度(自分の担当領域とは別の役員や本部長などとキャリアなどについて面談することができる制度)
- 選考プロセス
- 書類選考→一次面接(WEB)→適性検査(WEB)→最終面接(対面)→内定
- 企業の特徴
- 【事業の内容】
住宅・建設・不動産業界に対する経営コンサルティング業務
ノウハウ・システム提供、またそれらに付随する各種経営支援・営業支援業務
【会社の特徴】
個人資産の7割が不動産、その大半は住宅と言われています。しかし日本では住宅取得後、住宅の資産価値は右肩下がりに落ちるのが現実です。大きなローンを組み長い時間をかけて取得する資産の価値を守りたい。
同社は「住宅取得が個人の資産形成に直結する社会の実現」を目指し、住宅の資産価値を保つソリューションの提供、一般の住宅購入者が納得して購入判断できるサービスの提供を行っています。
同社は、一人でも多くの方が資産価値の高い住宅・不動産を安心して持つことができる社会を実現するために、
これからもその使命の実現に向けて積極的に事業を推進していきます。