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    これからの経営を考える上で、人材の確保は最優先すべき事項ともいえます。人材の確保を実現させるための一番の近道は、人材の確保のために動く優秀な人事担当者を採用することです。しかし、応募書類や面接から、人事担当者として適任であるかどうかを見極めるのは決して簡単ではありません。以下では、デキる人事を採用するためのポイントをご紹介していきます。募集や見極めのポイント、年収の参考値、採用する以外に自社の人事機能を高めるための方法などを取り上げていきます。

    1.デキる人事を募集するポイント


    「デキる人事」とは?

    会社によって「デキる人事」のその定義は大きく異なることは前提として、一般的に、人事はどのようなスキルが求められているのでしょうか。

    人事の業務を区分すると、採用、教育・研修、人事・労務管理、人事戦略、海外人事の5つに分けることができます。これらを担うにあたって必要となる能力について、共通して上位となったものはコミュニケーション能力だったというアンケート結果があります。人事業務は社内への根回しが大切であるのを考えても、コミュニケーション能力が重視されるのは妥当な結果といえます。必須スキルを業務別に見ていくと、採用ではプレゼン力が、教育・研修では企画立案力が求められています。法律上の手続きが多く要される人事・労務管理では専門知識の高さやトラブル処理能力が要求され、人事戦略では経営感覚が、海外人事においては異文化への理解が求められています。

    これらの能力を眺めてみるだけでも、デキる人事を採用したいとき、若手を採用するのは難しいと実感できます。いずれのスキルもある程度、持っているかもしれませんが、基本的には場数を踏んでスキルの実用性を高めていく必要があるためです。専門知識が問われる人事・労務管理においても、関連資格取得のための勉強で身に付けた知識をそのまま実務に当てはめようとしても、なかなか機能しないものであり、他のスキルについては尚更です。このため、若手の優秀な人事担当者を雇うのはとても困難といえます。

    2.デキる人事を見極める面接のポイント


    経営資源であるヒトを専門に取り扱う人事担当者は業務の性質上、社内外の人物との折衝を重ねていく必要があるため、コミュニケーション能力が必須であり、対面する人物に与える見た目の印象もとても大切です。これらは面接時に把握しやすいため、採否を検討するポイントとしやすいのですが、上でもご紹介しているように、人事業務には他に必要となるスキルは多くありますので、採否の決定は総合的な評価を行わなくてはなりません。その他、人事として評価できる能力としては、戦略立案力、マーケティング能力が挙げられます。

    戦略立案力は、より効率的な教育・研修を図るためにも活かせますし、社内の人材を有効に配置して組織としての生産性を向上させる人事戦略にも活かせますが、採用を成功させるためにもとても重要なスキルです。人材不足の今日、優秀な人材を確保しようとする競争は激化する一方であり、従来通りの採用手法をルーティンのように行っていても、なかなか採用に結びつきません。採用の難易度が上がっているため、採用にも戦略性が必要となっており、採用戦略という言葉もかなり浸透してきています。マーケティング能力は、採用戦略を構成するひとつひとつのステップでどのような仕掛けを行うかを企画する際に、とても有効なスキルとなります。求職者をいかに惹きつけるか、既存従業員を自社にとどめておくために何が必要かを考えるにあたって役立てることができます。

    3.人事を採用する際の年収決定のポイント

    ポジション 平均年収
    スタッフクラス 350~450万円程度
    主任・係長クラス 450~550万円程度
    課長クラス 550~700万円程度
    部長クラス 700~900万円程度
    役員クラス 1000万円~

    給与水準は各企業の給与テーブルによって定められることが主なので一概には言えませんが、採用する人事担当者の年収を決める際の参考としてキャリア別の年収目安をご紹介していきます。

    まず、人事としてのキャリアが10年未満、20代の人事スタッフクラスの平均的な年収は、350万円~450万円あたりが目安となります。更にキャリアを積み重ね、主任・係長といった管理職となれば、450~550万円が目安です。主任・係長となる頃には30代に差し掛かっており、より責任の大きな仕事を任せることが多くなります。40代、課長クラスの場合には、550万円~700万円部長クラスの場合には700万円~900万円が目安となります。40代となり、人事管理職となれば後進の育成も担うようになり、人事のキーマンとしての役割が期待されます。1000万円を超える年収となるのは、人事役員クラスです。人事役員は戦略的思考、経営感覚が要求され、経営者にとても近い立ち位置で働くようになります。

    人事は営業部のように直接的に利益を生み出す部門ではなく、バックオフィスに該当しますが、人事制度を構築して、組織としての生産性を高める役割も担いますので、間接的に大きな利益を会社にもたらす可能性があります。加えて、カバーする業務範囲が広いため、他の部署と比べてやや年収目安が高めとなっています。

    人事に関連する資格として社会保険労務士や衛生管理者などの国家資格がありますが、これらの有資格者はやはり年収が高めになりがちです。バックオフィスが手薄な場合、社会保険労務士や衛生管理者が担う業務を外注することもありますが、社内に有資格者がいれば、外注にかかるコストをカットでき、その分を有資格者の給与へと反映しやすくなるためです。企業に勤務している社労士の平均給与は530万円ほどとなっており、この金額は社労士資格を持っていない従業員に比べて100万円ほど高い数字となっています。

    基本的に人事のスキルは経験によって高まっていくと考えられがちなので、やや年功序列的な推移を見せていますが、人材確保がより熾烈を極める今後において、採用を得意とする人事担当者の価値はより高まっていくことを想定すれば、若くして高い年収設定となる場合も十分に考えられます。

    4.人事を採用しないという選択肢も?


    デキる人事を外部から採用するのが難しいと思ったとき、人事のプロフェッショナルを採用しようという考えを改めるのもひとつの選択肢です。代替策として、社内の従業員のうち適任だと思われる人材を異動させるや未経験者を採用するなどの方法があります。人事担当者としてもっとも求められているスキルはコミュニケーション能力であり、根回しの上手な人物が優秀な人事担当者であるともいわれています。その他の能力として、経営感覚や戦略立案力、マーケティング能力など多岐にわたるスキルが求められていますが、これらのスキルは人事として経験を積んでいなければ養えないモノというわけでもありません。例えば、ターゲットの心を動かさなくてはならない採用活動の場面を考えればわかりやすいように、営業職と人事職の親和性はとても高いといえます。人事のキャリアを持っている人物に絞らず、他の職種からのキャリアチェンジも含めて候補者を募れば、きっと選択肢は増えるはずです。

    また、人材紹介会社を人事のように頼る方法もあります。なかなか採用が上手くいかないような場合、その状況が続けば事業活動に大きな支障をきたしてしまいますし、採用できない期間が続けば採用コストの増大を招いてしまいます。これらを考えたとき、日頃から人材紹介会社と付き合っていれば、結果的に安上がりとなることも珍しくありません。採用のプロである人材紹介会社からのアドバイスはこれから先、きっと有用なものとなるでしょう。

    5.まとめ


    数字で見えづらい人事のキャリアから、デキる人事であるかどうかを採用時に見極めるのは簡単ではありませんが、人事担当者として必須となるスキルを明確にしておけば、より判断しやすくなります。人事担当者としてどのような役割を期待しているのか採用後のビジョンを描き、そこで必要となるスキルをリストアップしつつ、応募書類や面談からそれらのスキルを持っているかどうか総合的に判断するといいでしょう。

    また、人事としてのキャリアを持っていなくても、活躍の期待できる人材も多くいることも想定しつつ、採用活動を行っていけば、採用に成功する確率は高まります。人材不足の解消の目処が想定できない今後、デキる人事を確保できるかどうかは、先々を左右する大きなポイントです。

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    【参照】
    人事担当者に求められる能力、仕事とは?(HR総合調査研究所)