採用成功ガイドRECRUIT GUIDE


目次


    人材サービス会社といっても、そのサービス内容が異なる場合があります。構造的な問題で人材不足がより深刻なものとなっている今日、人事サービスを取り扱う会社のうち、もっとも注目を浴びているのが人材紹介会社です。以下では、人材紹介会社についてより詳しくご紹介するとともに、人材派遣との違い、サービス利用のメリット・デメリット、人材紹介サービスを上手に利用するためのポイントなどを説明していきますので、今後の参考としてみてください。

    1.人材紹介会社とは


    1-1.人材紹介会社のサービス

    人材紹介会社とは、求人ニーズを抱えている企業に、その会社が理想とする人物像に近い人材を紹介するサービスを行っています。日頃から人材集めに努めており、求職者それぞれのスキルを正確に把握しているため、採用後のマッチングの度合いが高いのが特徴です。基本的に紹介した人材を採用すると紹介料が発生する仕組みになっています。

    人材紹介会社は人材サーチ、中途採用支援サービス、転職エージェントなどとも呼ばれていますが、いずれも厚生労働省によって定められている厳しい要件をクリアし、厚生労働大臣から有料職業紹介事業所であるための認可を得て開業しています。

    1-2.人材派遣との違い

    不足する労働力を確保する同じ人材サービスの中でも、人材派遣は人材紹介や求人メディアと異なり、直接雇用する人材を採用するものではありません。雇用主は人材派遣会社で、人材派遣会社が雇用している労働力をレンタルし、その料金を人材派遣会社に支払うことになります。この料金に派遣社員の給与と会社側の手数料が含まれています。

    1-3.求人メディアとの違い

    求人メディアは、採用出来る出来ないにかかわらず、求人広告の出稿費がかかります。人材紹介の手数料と比較すると、短い掲出期間で採用に成功した場合、採用コストは低く抑えることが出来ます。 一方で、知名度や雇用条件など自社の採用力によっては、応募申込みがないことや対象外の応募者ばかり集まってしまうこともあり、求人広告を出し続けても採用に至らないケースもあります。その場合、使った広告費は無駄になってしまいます。

    2.人材紹介会社を利用するメリット・デメリット


    2-1.人材紹介を利用するメリット

    人材紹介会社を利用するメリットとしてまず挙げられるのが、採用のために無駄なコストがかからない点です。他の採用方法の場合には、採用に至らなかったとき、かけたコストはすべてロスとなってしまいますが、人材紹介を受ける場合には選考して採用決定した場合のみコストが発生するので、不要な採用コストをカットすることができます。 また求める人材像に近い人物だけ紹介を受け、選考にかけられるので、採用活動に無駄な時間がかからない点もメリットに他なりません。これは求人を非公開にできるメリットとも共通しています。募集要件を満たさない人材との折衝や、採用と直結しない問い合わせをカットできるため、無駄な業務を避けられるようになります。 人材紹介会社を利用する求職者の中には、じっくり転職先を吟味している優秀な人材も含まれています。例えば、“いい転職先があれば紹介してください”と人材紹介会社に依頼して受け身での転職活動を行っている人材です。そういった人材は、求人メディアや人材派遣会社を利用することはないため、人材紹介会社を使った採用でしか出会うことが出来ない可能性があります。

    なお、MS-Japanではご依頼いただいた人材を探し出すことに加えて、貴社の経営戦略や事業戦略に応じて必要な人材の洗い出しや、必要なスキルセットの設定などもサポート致します。例えば、IPO準備企業の管理部門の体制構築については、よくご相談をいただき、採用すべき人数や時期、求めるべき経験知などを一通りご助言させていただいております。 このように、特定領域に詳しい人材紹介会社であれば、採用枠を埋めるだけではなく、採用計画の段階からサポートを受けられる点もメリットです。

    2-2.人材紹介会社を利用するデメリット

    人材紹介会社を利用するデメリットとしては、一人あたりの紹介手数料が安価ではない点が挙げられます。紹介手数料の相場は採用した人材の年収の30~40%です。例えば、年収500万円の人材であれば、175万円程度が紹介手数料となります。 また、自社について求職者に売り込みを人材紹介会社に委ねることになるため、担当者が貴社についてどの程度理解しているか、求職者に対してどのように求人紹介が成されるかによって、採用の成否が分かれることになります。人材紹介会社を利用する際は、この点を考慮して専門性のある人材紹介会社の選別と依頼をする際の十分な情報提供を心がけていただくことをお勧め致します。 万が一、貴社の担当者から十分なサポートを得られない場合は、担当変更を依頼することも必要です。

    3.人材紹介会社の種類


    現在、日本全国で人材紹介会社の事業所数は2万近くとなっています。この数値は平成28年の厚生労働省の職業紹介事業報告書に基づくデータであり、前年比で5%近い増加となっていることから、いかに人材紹介会社への需要が高まっているかを示す裏付けであるといえるでしょう。

    一言で人材紹介会社といっても、それぞれ特徴があります。職種に捉われず様々なスキルを持った人材を紹介する総合型、MS-Japanが管理部門と士業に特化しているようにある業界だけに特化した人材を豊富に揃えている業界特化型、ある職種だけを取り扱う職種特化型、その他にも年齢特化型や、地域特化型など、それぞれの会社が得意なジャンルを持っています。

    加えて、紹介する方法も異なります。もっとも一般的なのは登録型でしょう。登録型とは、転職希望者が自身の情報を登録しておき、興味のある求人企業があった場合に応募することで、企業へと紹介される仕組みです。このため、明確に転職を希望している人材が対象となります。 これと一線を画すのがサーチ型です。サーチ型を言い換えれば、ヘッドハンティングやスカウトであり、企業側のニーズに沿った人材を人材紹介会社が探して紹介する紹介方法です。サーチ型の場合には、潜在的な転職希望者が対象となります。 もうひとつの紹介方法は、アウトプレースメント型と呼ばれるものです。雇用の継続が難しくなった離職予定者の再就職支援を行う形式であり、必要に応じて教育研修やカウンセリングも行っています。

    4.人材紹介会社を利用するときのポイント


    4-1.採用ターゲットに合わせて人材紹介会社を選ぼう

    上述したように、人材紹介会社はそれぞれ得意なジャンル、紹介方法を持っていますので、採用したいと思う人材像に合わせて人材紹介会社を選ぶようにするといいでしょう。例えば、バックオフィス業務を担当する人材が欲しいのに、製造業への紹介に強い人材紹介会社に依頼したとすれば、なかなか紹介は受けられないでしょうし、その会社の取り扱う人材の中から強いて選んで紹介されたとしても、おおよその場合、理想像に近い人材として映ることはありません。すぐに人材の紹介を受けたいのに、サーチ型の人材紹介会社へ依頼すれば、どうしても紹介を受けるまでに時間がかかってしまうでしょう。経理担当者を採用したいのであれば、総合型またはホワイトカラー職が得意な人材紹介会社のうち、登録型の紹介を行っている先へと依頼すればスムーズに採用できるでしょう。また、エグゼクティブなポジションの採用を検討しているのであれば、サーチ型の紹介を行っている先へと依頼するのがおススメです。

    4-2.人材紹介会社は複数同時に利用することも可能

    人材紹介会社を利用する場合、1社だけに限定する必要はありません。採用決定を経てはじめて利用料金が発生する仕組みなので、複数の人材紹介会社に人材の紹介を依頼してもコストは変わりません。紹介を受ける人材はそれぞれ求める人材像の要件を満たしているため、多くの人材から選考するようにすれば、より理想に近い人材の採用へとつながっていきます。この点を考慮しても、複数の人材紹介会社へ依頼するメリットは大きいといえます。この際、人材紹介会社との情報共有を綿密にしておくといいでしょう。人材紹介会社が取り扱っている人材は常にアップデートされているため、関係性を密としておけば、タイムリーな紹介を受けやすくなります。

    4-3.目に見えないコストも加味しよう

    気になるのは採用決定時の紹介手数料が高額であることかもしれませんが、実際に採用にかかるコストをすべて加算してみれば、そう変わらないケースも少なくありません。採用できないまま人員不足が解消できずに失われる生産性もコストとして加味すれば、人材紹介会社を利用して早々に採用したほうが割安である可能性もあります。ずっと採用できないままでいた場合の、目に見えづらいコストにも注意を払うようにしましょう。

    5.まとめ


    中長期的な視点も含めれば、人材紹介会社へ採用成立時に支払う紹介手数料は決して割高とはいえません。仮に、紹介手数料が割高なものであったとすれば、2万近い数の事業所が設けられるほどの今日の市場は形成されていないことでしょう。人材紹介サービスをより有効に活用するためには、その人材紹介会社がどのような点に強みを持っており、どのような方法で人材を紹介しているのか知っておかなければなりません。

    例えば、社内で管理業務を行うバックオフィスで従事する人材を探している場合には、MS-Japanがおススメです。専門的な知識と正確な業務が要求される職種ですが、MS-Japanであればそれら経験者を有資格者も含めて紹介してもらうことが可能です。

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