の転職成功事例
監査法人から会計・税務アドバイサリーにキャリアを広げた30代公認会計士の転職成功事例!

- 業界大手監査法人・監査部門
- 年収800万円
- 業界中堅会計コンサルティングファーム
- 年収700万円
公認会計士としてのキャリアの幅を広げたい!
Yさんは公認会計士試験合格後、大手監査法人へ就職して監査業務中心の経験を積まれてきました。シニアスタッフへ昇格され、インチャージの監査等へもかかわり、着実にスキルを高めてきた一方で、監査以外の経験が無く、実務スキルが限定されていることに不安を感じるようになっておりました。他部門への異動願いは出し続けていたものの、現実的には厳しいことを痛切に感じており、具体的にはコンサル部門でのお仕事に関心をお持ちでした。
会計・税務に携われる環境をご提案!
Yさんは、とにかく幅を広げるという目的で、転職活動を始めた当初は、「税務」の仕事を探されていたようですが、なかなか採用に至らず、弊社にご相談にいらっしゃいました。 そこで、中途採用なのである程度の即戦力性を持ちつつ、新しい業務にキャリアを広げていく必要があることをお伝えし、中堅の会計コンサルティングファームを紹介させていただきました。監査法人で培った経験を会計アドバイザリーで活かしながら、徐々に税務にも携わっていただけるキャリアパスということで、最終的にはそちらにご入社いただくこととなりました。
中期・長期でのキャリアゴールを設定したうえで、将来の実現に繋がる選択が決め手
多くの公認会計士の方のファーストキャリアが監査法人での監査経験になるかと思います。そこから選択いただけるフィールドに、企業、コンサルティングファーム、金融機関、税理士法人など複数存在します。当然、得られる知識やスキル、働き方なども異なりますし、転職市況や動向の影響により選択肢の数そのものが増減することも存在します。 将来、ご自身が思い描くキャリアゴールを正しく設定を行っていただいたうえで、その実現に必要な知識や経験を得るための現実的な選択肢はどこなのかという視点で活動いただけたことが成功につながったと考えます。
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MS Agentの転職サービスとは
大手上場企業や監査法人、会計事務所(税理士法人)など、公認会計士の幅広いキャリアフィールドをカバーする求人をもとに、公認会計士専門のキャリアアドバイザーがあなたの転職をサポートします。
キャリアカウンセリングや応募書類の添削・作成サポート、面接対策など各種サービスを無料で受けることができるため、転職に不安がある公認会計士の方でも、スムーズに転職活動を進めることができます。

会計士が活躍する7つのキャリア
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公認会計士が外資系企業に転職するメリットは何ですか?
公認会計士が外資系企業に転職するメリットは、「自分のペースで仕事ができる」「日系企業に比べて年収が高い」の2つです。 外資系企業は良くも悪くも実力主義のため、成果を出すことができていればプライベートの時間も確保しながら仕事をすることができます。 また、日系企業に比べて年収が高い傾向がありますが、福利厚生は日系企業の方が充実しているため、年収と福利厚生のどちらを重視するかを検討する必要があります。
公認会計士は外資系企業でワークライフバランスを重視した働き方が出来ますか?
外資系企業は日系企業に比べて実力主義な傾向が強いため、自分で労働時間を管理することができます。 また、今では日系企業でもリモートワークを採用している企業が多いですが、外資系企業は日系企業よりもリモートワークが普及しているため、働き方という意味でも外資系企業ではワークライフバランスよく働くことが可能です。
公認会計士は外資系企業でどのような部門に配属されることが多いですか?
公認会計士が外資系企業に転職する場合、「アカウンティング部門」もしくは「ファイナンス部門」のいずれかが有力な選択肢となります。 アカウンティング部門は、日系企業でいう経理部に当たり、ファイナンス部門は日系企業でいうと予算管理部門と経営企画部門のちょうど間ぐらいの立ち位置になります。
公認会計士が外資系企業で働くにはどのようなスキルが求められますか?
公認会計士が外資系企業で働くには、本国の経営陣や従業員とビジネス的な会話ができるレベルの語学力が必要です。 また、本国の所在地にもよりますが、US-GAAP、IFRS/IASといった海外の会計基準と日本の会計基準の違いをしっかりと理解しておく必要があります。 日本の公認会計士だけでなく、USCPAなどを取得しておくと外資系企業への転職には有利になります。
公認会計士が外資系企業に就職・転職するハードルは高いですか?
公認会計士が外資系企業に就職・転職するハードルは決して低くはありませんが、IFRS(国際財務報告基準)に関する知識と経験がある方には転職のチャンスがあります。 また、一定の英語スキルも必要にはなりますが、入社時に極端に高い語学力が求められるわけではありません。 尚、管理職を目指す場合は本国や他国の拠点とやり取りをするためにも、英語力は必須となります。
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