の転職成功事例

大手総合型コンサルティングファームのM&A部門からブティック型M&Aファームに転職!

転職前
  • 業界大手総合型コンサルティングファーム M&A部門人数150名
  • 年収1000万円
転職後
  • 業界ブティック型M&Aコンサルティングファーム人数50名
  • 年収900万円

財務会計分野だけではなく、税務知識も身に付け顧客に貢献したい!

Fさんは大手監査法人で会計監査をご経験した後、大手総合型コンサルティングファームに転職しました。M&Aをメインに扱う部門の配属となり、大変充実した日々を過ごされましたが、徐々に「財務会計」の視点だけでなく「税金分野」を含めてクライアントに貢献したいと考えるようになりました。 しかし、大型M&A案件を中心に受注していたため、税務に係るコンサルティングは提携している税理士法人に任せており、どうしても携わる事が出来ずにいたそうです。

クライアントのニーズにワンストップで応えるスタンスに共感!

Fさんが応募したのは、M&Aに強みを持ったブティック型コンサルティングファームでした。今までFさんが勤務していた大手総合型コンサルティングファームのM&A支援サービスは、部分的な取組みでした。しかし、ご応募されたコンサルティングファームは、M&Aに関する業務は勿論、経営課題にも迅速且つ横断的に取組む組織でした。また、Fさんの強みであるM&A支援業務ついても、財務DDに加えて税務DDを同時並行で行える事や、一人の担当者がクライアントに深く入り込み、より効果的な提案が出来る点など、Fさんのご志向に非常に合致していました。 一方で、コンサルティングファーム側も、M&A案件の増加により、即戦力人材を求めていたため、相思相愛で採用に至りました。

明確なキャリアビジョンで、公認会計士資格を活かして理想のコンサルタントに!

FさんはM&Aの領域で財務会計に限らず、税務分野でのアドバイスが出来るようになりたいという明確な目標がありました。また、現職でも上司にその思いを伝えていましたが、残念ながら、組織の効率性を考えた場合、内製化は難しいという結論となり、転職を決意されました。 そのため、転職の方向性が固まっていたからこそ、スムーズに選考~入社に至りました。 転職活動を始めるに当たって、改めて転職理由やキャリアプラン、そもそも現職でやれることを本当にやり切ったのかを整理すると良いのではないでしょうか。

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MS Agentの転職サービスとは

MS Agentは、公認会計士やUSCPAなどの有資格者や企業の管理部門に特化した転職エージェントです。
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公認会計士が外資系企業に転職するメリットは何ですか?

公認会計士が外資系企業に転職するメリットは、「自分のペースで仕事ができる」「日系企業に比べて年収が高い」の2つです。 外資系企業は良くも悪くも実力主義のため、成果を出すことができていればプライベートの時間も確保しながら仕事をすることができます。 また、日系企業に比べて年収が高い傾向がありますが、福利厚生は日系企業の方が充実しているため、年収と福利厚生のどちらを重視するかを検討する必要があります。

公認会計士は外資系企業でワークライフバランスを重視した働き方が出来ますか?

外資系企業は日系企業に比べて実力主義な傾向が強いため、自分で労働時間を管理することができます。 また、今では日系企業でもリモートワークを採用している企業が多いですが、外資系企業は日系企業よりもリモートワークが普及しているため、働き方という意味でも外資系企業ではワークライフバランスよく働くことが可能です。

公認会計士は外資系企業でどのような部門に配属されることが多いですか?

公認会計士が外資系企業に転職する場合、「アカウンティング部門」もしくは「ファイナンス部門」のいずれかが有力な選択肢となります。 アカウンティング部門は、日系企業でいう経理部に当たり、ファイナンス部門は日系企業でいうと予算管理部門と経営企画部門のちょうど間ぐらいの立ち位置になります。

公認会計士が外資系企業で働くにはどのようなスキルが求められますか?

公認会計士が外資系企業で働くには、本国の経営陣や従業員とビジネス的な会話ができるレベルの語学力が必要です。 また、本国の所在地にもよりますが、US-GAAP、IFRS/IASといった海外の会計基準と日本の会計基準の違いをしっかりと理解しておく必要があります。 日本の公認会計士だけでなく、USCPAなどを取得しておくと外資系企業への転職には有利になります。

公認会計士が外資系企業に就職・転職するハードルは高いですか?

公認会計士が外資系企業に就職・転職するハードルは決して低くはありませんが、IFRS(国際財務報告基準)に関する知識と経験がある方には転職のチャンスがあります。 また、一定の英語スキルも必要にはなりますが、入社時に極端に高い語学力が求められるわけではありません。 尚、管理職を目指す場合は本国や他国の拠点とやり取りをするためにも、英語力は必須となります。

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