公認会計士としての専門性を活かすために再び監査法人に転職/30代男性の事例

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公認会計士としての専門性を活かすために再び監査法人に転職/30代男性の事例

【今回の成功者】
Tさん、32歳/男性
転職前:東証一部上場企業(年収:700万円)
転職後:大手監査法人(年収:850万円)

事業会社に転職して分かった、良い面と悪い面

Tさんは、大手監査法人から東証一部上場企業に転職され、連結決算や開示資料作成の経験を経て、財務や経営企画の経験も積んでいました。社内でも仕事ぶりを評価されていましたが、公認会計士としての専門性を活かすことが出来ていない事に物足りなさを感じ、弊社の個別相談会にご参加されました。

事業会社経験を経て、改めてスペシャリスト集団に挑戦

Tさんは監査業務に対して、単調で物足りなさを感じていたため事業会社へ転職しましたが、本来の気質としてはスペシャリスト志向が強い方でした。そこで弊社からは、監査法人のアドバイザリー部門をご提案しました。事業会社での転職を検討されていたようですが、監査部門と比較して携われる業務範囲が広い事、昇格出来るポジションがある事をご説明し、ご興味を持っていただきました。 最終的には、独立系のM&Aファームと大手監査法人のアドバイザリー部門で内定を獲得され、大手監査法人へ転職しました。

市況が良い時に転職活動をする事が成功への近道

公認会計士の転職動向の一例として最近目立つのが、リーマンショックから数年の間に監査法人から事業会社に転職をされた方が、監査法人に戻るケースが見受けられます。現在は、多くの監査法人で監査以外の業務ボリュームが増加しており、人手不足な状況が続いているため、年収面や待遇が改善されています。 転職を考える際、ご自身のタイミングも重要ですが、市場動向を見極める事も大切です。いつ動くかを読むのは難しいと思いますので、定期的な情報収集をお勧めします。

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