2023年04月14日

4大監査法人はどんな人材を求めている?大手監査法人に転職できる会計士とは

管理部門・士業の転職

監査法人で働く公認会計士なら、誰しも4大監査法人への転職を考えたことがあるでしょう。
BIG4とも呼ばれる4大監査法人はどのような人材を求めているのでしょうか?

こちらの記事では、4大監査法人の特徴や求める人材像などについて解説していきます。
4大監査法人に転職できる会計士の特徴などについても紹介しているので参考にしてみてください。

4大監査法人とは

監査法人の中には、BIG4と呼ばれる大手監査法人があります。

・EY新日本有限責任監査法人
・有限責任監査法人トーマツ
・有限責任あずさ監査法人
・PwC Japan有限責任監査法人

すべて世界的に有名なグローバル会計ネットワークそれぞれのメンバーファームであり、監査業務の他、アドバイザリー業務など業界最先端で幅広い業務を行っています。
従業員数は、少ないところでも2000人以上、多いところだと6000人以上が働いており、規模が大きいことがわかります。
また、平均年収も高く、就労環境が整っていて福利厚生にも力を入れています。
クライアント企業の規模が大きいため、各部署が独立して分業体制でチームを組んで業務をこなします。そのため、専門性の高い業務の経験を積むことができ、担当分野のスペシャリストを目指すことができるでしょう。
なお、クライアントにはグローバル企業も多く、海外派遣される場合もあります。

大手監査法人以外の監査法人は中堅・中小監査法人と呼ばれています。
従業員数は数人から数百人規模まで様々であり、各々に特徴があります。
中小規模のクライアント企業の案件を担当しており、監査業務以外に経営指導など幅広い業務の経験を積むことができます。
なお、年収は基本的には大手監査法人の方が高いとされています。


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4大監査法人の得意分野


EY新日本有限責任監査法人

監査報酬が日本一であり、監査業務に強いことで知られているEY新日本有限責任監査法人。
Ernst & Youngのメンバーファームです。
規模の大きいクライアント企業を多数顧客に抱えており、株式会社みずほフィナンシャルグループの監査なども行なっています。
もちろん、監査業務以外にもコンサルティング・アドバイザリー業務などの提供も行なっています。
2021年には監査法人業界で初めてDX認定取得事業者に認定され、話題を集めました。
次代の監査・保証サービス「Assurance 4.0」の実現にも取り組んでいます。


有限責任監査法人トーマツ

監査報酬・非監査報酬を合わせた業務報酬が日本一として知られている有限責任監査法人トーマツは、Deloitte Touche Tohmatsuのメンバーファームです。
従業員数は、監査法人の中でトップを誇ります。
非監査業務に強いだけでなく、商社の監査にも特化し、三菱商事や伊藤忠商事の監査を担当しています。
生涯を通じでスキルアップができる育成制度も充実おり、働き方改革にも力を入れています。


有限責任あずさ監査法人

KPMGのメンバーファームである有限責任あずさ監査法人は、監査報酬の他に非監査報酬にも長けているバランスの良い大手監査法人です。
従業員数も約6000人以上と規模が大きく、監査や保証業務の他に企業成長支援アドバイザリーなどのアドバイザリー業務にも精通しています。
人材育成にも力を入れており、国内・海外での研修など、多数の人材育成プログラムを用意いる点も特徴の一つと言えるでしょう。
電鉄会社の監査に特化し、東日本旅客鉄道株式会社の監査を担当しています。


PwC Japan有限責任監査法人

上記3つの監査法人と比べると、規模が小さい監査法人ですが、国際的に有名なPricewaterhouseCoopersのメンバーファームです。
人工知能などのテクノロジーを融合した次世代のデジタル監査への取り組みに力を入れ、トヨタ自動車やソニーグループなどの監査を担当しています。


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4大監査法人はそれぞれ求める人材が違う

4大監査法人にはそれぞれ得意としている分野があるため、そこに合致した人材が求められている傾向があります。

EY新日本有限責任監査法人は、監査業務を得意としている人、有限責任監査法人トーマツではIPOなど非監査業務や商社の監査が得意な人が採用される可能性が高いでしょう。

また、有限責任あずさ監査法人では大手クライアント携わる業務の経験のある人、PwC Japan有限責任監査法人では次世代デジタル監査に知見がある人や英語スキルのある人が向いています。

もちろん、最新の求人情報を確認して、より詳細な情報を掴むことも大切です。


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4大監査法人に転職できる会計士の特徴

4大監査法人に転職できる会計士の特徴

4大監査法人に転職するためには、公認会計士試験の合格が前提となります。
公認会計士試験の合格者は有名大学の卒業者が多いため、4大監査法人にも有名大学卒の割合が高いですが、就職に関しては、学歴は必ずしも関係ありません。4大監査法人に就職した方の中には高卒の方もいます。
学歴よりも、公認会計士の資格を持つ人材であることが重視される傾向があります。

また中途入社で特にポイントとなるのは、公認会計士としてのキャリアです。
即戦力として働いてほしいことから、これまで関わってきた業務内容や培ってきたスキル、それら使ってどのように貢献できるかがポイントとなります。

また、就職活動の際には、公認会計士としてのスキルの他に、コミュニケーション能力や協調性なども重視されます。
4大監査法人はチーム体制で業務をこなすため、多くの人と適切に意思の疎通を図ることができるたり、チームで円滑に業務に取り組める力が評価されます。
さらに英語力やデジタル分野の知識など、公認会計士以外の付加価値を高めることで、4大監査法人に転職できる可能性が高まるでしょう。


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まとめ

それぞれ大手企業を顧客に持つ4大監査法人。そこに転職するためには、公認会計士としてのキャリアが重要です。
また、4大監査法人は得意分野が異なり、その業務を得意としている人材は採用される可能性が高いと考えられるでしょう。
さらに、公認会計士としてのキャリアの他には、コミュニケーション能力や英語力なども重視されます。
転職を考えている場合は、自分の持っているスキルや知識を棚卸し、何に貢献できるかを整理しておくことをおすすめします。

4大監査法人に就職することができれば、専門性の高い高度な業務をこなすことができ、その分野のスペシャリストとして成長できるでしょう。
転職の可能性を高めるためにも、自分自身のスキルと能力を磨いておくことが肝心です。

この記事を監修したキャリアアドバイザー

齊藤 仁美

大学卒業後、幸せに働く人を増やしたいという想いから新卒でMS-Japanに入社。
上場企業を中心とした求人開拓から管理部門全般のマッチングを行い、2021年1月より専門性の高いJ事業部に異動。
主に会計事務所、監査法人、社労士事務所の担当を持ちながら士業領域での転職を検討している方のカウンセリングから案件紹介を両面で行う。

会計事務所・監査法人 ・ 公認会計士 ・ 税理士 ・ 税理士科目合格 ・ USCPA を専門領域として、これまで数多くのご支援実績がございます。管理部門・士業に特化したMS-Japanだから分かる業界・転職情報を日々更新中です!本記事を通して転職をお考えの方は是非一度ご相談下さい!

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