弁護士によくある転職理由とは？転職理由別の解決方法や面接時のポイントを解説！

弁護士は司法試験を突破する高度な法律知識を持ち、職務にも高い専門性が求められます。
しかし、弁護士の仕事には成否や勝敗がつきまとうため、待遇や人間関係に不満を感じ、転職を考えることも珍しくありません。

本記事では、弁護士の転職理由の中でも「ネガティブな転職理由」に焦点を当て、転職時の説明方法を解説します。

2種類に分かれる弁護士の転職理由

弁護士の転職理由は、大きく「ネガティブ型」と「ポジティブ型」の2つに分けられます。

ネガティブ型は、現状の不満を解消するための転職で、以下のような理由が挙げられます。

• ・給与・報酬が低い
• ・職場の人間関係が悪い
• ・仕事内容に不満がある
• ・業務が多忙すぎてプライベートの時間が確保できない

一方、ポジティブ型は、以下のようなスキルアップやキャリアアップを目指す前向きな理由です。

• ・専門性を高めるため、特定分野の法律事務所へ移りたい
• ・企業内弁護士（インハウスローヤー）として、経営に関わる仕事がしたい
• ・国際案件に携わるため、外資系企業や海外の法律事務所で働きたい
• ・独立開業して、より自由な働き方を実現したい

ネガティブ・ポジティブどちらの理由も、弁護士に限らず他の専門職や一般の社会人にも共通するものです。
転職理由を明確にすることで、次のキャリアの選択肢が広がります。

実際に多い弁護士の転職理由は？

以下は、MS-Japanの転職エージェントサービス「MS Agent」を2023年1月から12月に利用した弁護士の方々の転職理由と、その割合をまとめた表です。

「スキルアップ」や「キャリアチェンジ」といった前向きな理由が全体の約半数（49.4%）を占めており、自身のキャリア形成に積極的であるとわかります。

ネガティブな理由の中で最も高い割合を占めるのは「残業」であり、全体の12.1%です。
やはり弁護士はワークライフバランスを確保するのが難しく、ハードワークを理由に転職を考える人が多いことを示しています。

「会社（事務所）の将来性不安」、「人間関係」、「年収アップ」はそれぞれ5%程度で、ほぼ同じ割合となっています。
キャリアアップ志向が強い一方で、労働環境や職場の将来性、人間関係などの要因も重要な検討材料となっているようです。

転職理由を含めた弁護士の転職に関する調査結果は、以下のページをご確認ください。

弁護士のネガティブな転職理由でよくあるもの

弁護士が転職を考える理由の中には、待遇や環境への不満など「ネガティブな転職理由」も多くあります。
ネガティブな転職理由の場合、職場を変えただけでは根本的な問題が解決しないケースもあります。
たとえば、転職理由が「人間関係の悩み」だったとしても、自分自身の振る舞いやコミュニケーションに課題がある場合、同じ問題が繰り返される可能性があります。

また、転職先の情報収集が不十分だと、元の職場と条件が変わらない、あるいはさらに悪化している環境に移ってしまうこともあります。
求人情報と実際の労働条件が異なることもあるため、「給与の手取り額」「繁忙期の残業時間」などを事前にしっかり確認することが重要です。

ワークライフバランスが保てない

弁護士のネガティブな転職理由として、特に多いのが「ワークライフバランス」です。

弁護士の仕事は激務になりがちで、特に五大法律事務所（西村あさひ、アンダーソン・毛利・友常、長島・大野・常松、森・濱田松本、TMI総合法律事務所）では、深夜や早朝まで働くことも珍しくありません。
中小の法律事務所でも、終電前後まで業務が続くケースは多く、長時間労働が常態化しています。

こうした環境は、若手や独身の弁護士にとってはやりがいにつながることもありますが、長年働いているベテラン弁護士や、家庭を持つ弁護士にとっては負担が大きく、「プライベートも大切にできる働き方をしたい」と考え、転職を決意するケースが増えています。

ワークライフバランスを重視する弁護士の転職先として、企業の法務部門が有力な選択肢の一つです。
企業によっては忙しい職場もありますが、多くの企業では「遅くとも20～21時には帰宅できる」「土日は休める」など、法律事務所よりも労働環境が整っています。
転職活動の際に勤務時間の条件をしっかり確認すれば、より働きやすい職場を選ぶことができます。

ただし、企業によっては法務部門でも長時間労働が求められることがあるため、求人情報や面接時の確認を怠らないことが大切です。

年収が上がりにくい

弁護士の年収は、扱う案件の種類や事務所の規模、外資系かどうかによって大きく異なります。
近年は弁護士の増加に対し、案件数の伸びが鈍化しているため、特に民事訴訟をメインとする事務所では 案件が減少し、一人当たりの担当件数が少なくなることで、年収が上がりにくいケースがあります。

実際に『弁護士白書 2022年版』によると、弁護士の数は2022年時点で44,101人と10年間で1万人以上増加しています。
一方、弁護士の収入源の一つである民事訴訟事件の新規受付数は、2012年の161,313件から2021年には130,860件へと減少しています。

また、企業の法務部門では、年収は担当業務の内容や社内の給与制度に左右されます。
適切な評価制度が整っていないと、「業務のレベルは上がったのに、それに見合った給与が得られない」という状況に陥ることもあります。

こうした理由から、年収アップを目指して転職を考える弁護士は少なくありません。
特に、成果・実績を重視する給与体系を採用している事務所では、努力次第で大幅な年収アップが可能です。

能力・成果に応じて高い報酬が期待できる法律事務所としては、

• ・五大法律事務所
• ・企業法務系事務所
• ・外資系法律事務所

が挙げられます。

こうした事務所では高収入を得られる可能性があり、多くの弁護士にとってキャリアアップの目標や憧れの職場となっています。

業務に広がりがない

弁護士のキャリアにおいて、同じ法律事務所で長年勤務していると、扱う業務が固定化され、専門分野が限定されてしまうという課題があります。
特に、相続・遺言・離婚・親子問題・後見などの一般民事案件を中心に扱う事務所では、企業法務に携わる機会がほとんどないため、新たな分野に挑戦したい場合は転職が有効な手段となります。

また、キャリアアップの機会が限られている環境も、転職を検討する理由の一つです。
例えば、大手法律事務所では

• ・事務所の経営を担う「パートナー弁護士」
• ・業務を補助する「アソシエイト弁護士」

といった区分があり、アソシエイト弁護士もさらに

• ・「ジュニア・アソシエイト」（勤続年数が少ない）
• ・「シニア・アソシエイト」（3～5年以上の経験を持つ）

に分かれています。

このような環境では、「努力してもパートナーになれない」「ジュニア・アソシエイトから抜け出せない」といった不満が生じることがあります。

転職によって、これまでのポジションより高い役職で迎え入れられたり、より幅広い業務を任される可能性が高まります。
その結果、よりやりがいのある仕事に挑戦でき、キャリアアップにもつながるため、新しい環境を求めて転職を選択する弁護士は少なくありません。

人間関係が良くない

弁護士の世界は成果主義が強く、職場の人間関係が競争的になりやすい環境です。
同期や同僚とのライバル関係が生まれやすく、個人の業績が結果に直結するため、組織全体の成果にも影響を与えることがあります。

そのため、結果が出ないと上司や先輩から厳しく指導されることも多く、中にはパワハラのような言動が見られるケースもあります。
法律の専門家が集まる職場では明確なハラスメントは問題視されやすいものの、「嫌味や陰口」や「問題にならない程度のいやがらせ（マイクロアグレッション）」といったストレス要因は発生しやすいです。

こうした職場環境にストレスを感じる場合、より良好な人間関係の中で働ける職場への転職が有力な選択肢となります。
人間関係の悩みは弁護士としての専門知識やスキルとは無関係であり、本来の能力を最大限に発揮するためにも、精神的負担の少ない環境への転職は合理的な判断といえるでしょう。

弁護士がネガティブ要素を転職で解決するには

弁護士が転職を考える際、現在の課題を解決できる職場を選ぶことが重要です。

ワークライフバランスが保てない場合の転職先

ワークライフバランスを改善したい場合、企業内弁護士（インハウスローヤー）への転職が有効な選択肢となります。
企業内弁護士とは、企業に直接雇用され、社内の法務業務を担当する弁護士のことです。
かつて企業は、外部の弁護士と顧問契約を結ぶのが一般的でしたが、「対応の迅速性」や「機密情報の管理」などの観点から、企業内弁護士を採用する動きが年々増えています。

日本弁護士連合会（日弁連）の調査によると、企業内弁護士の数は2001年時点の66人から2024年時点では3,391人まで大幅に増加しています。

法律事務所では、所長の考え方次第でワークライフバランスの配慮が大きく異なり、福利厚生も不十分な場合が多いですが、企業の法務部門であれば労働条件について明確なルールに基づいて運用され、福利厚生も充実しているため、「深夜まで残業が続く」「休日がほとんど取れない」といった状況は比較的少ない傾向にあります。

ただし、企業によって労働環境は異なるため、転職時には「実際の残業時間」「休日出勤の有無」などを事前に確認することが重要です。
万が一、面接で残業時間や休日の実態に関して直接聞くことが難しい場合は、転職エージェントを介して質問することをおすすめします。
転職エージェントを利用することで、応募者が直接聞きにくい質問を代わりに質問してくれるだけでなく、企業の実態や職場環境について詳しい情報を教えてくれるなどのメリットがあります。

ワークライフバランスを重視したい弁護士の働き方について詳しくは...
弁護士は激務？業務内容や休日事情、ワークライフバランスを重視したい弁護士におすすめの働き方など

年収が上がりにくい場合の転職先

転職で年収を上げるには、「現職と同じ業務内容の職場を選ぶ」ことが重要です。
転職を機に「新しい分野に挑戦したい」と考える場合、給与アップは期待しにくいため、注意が必要です。

転職先で求められる業務が現職と異なる場合、転職後は「経験の少ない新人」として扱われる可能性が高く、「これまで積み上げた給与水準がリセットされる」「結果的に現職の方が給与が高くなる」という事態が起こり得ます。
転職で年収アップを実現するためには、以下2つのポイントを抑えましょう。

• ・「業務内容が現職とほぼ同じ」かつ「給与が現職より高い」職場を選ぶ
• ・これまでの実績をしっかりアピールする

転職の際は、経験を活かせる環境を選び、評価される実績を提示することが、年収アップの成功につながります。

弁護士の年収ついて詳しくは...
弁護士の年収は意外と低い？年代別の平均年収や年収アップのポイントを紹介！

業務に広がりがない場合の転職先

幅広い業務経験を積むには、転職を通じて新たな分野に挑戦することが有効 です。
特に 企業内弁護士（インハウスローヤー）への転職は、業界ごとに異なる法務経験を得られるため、スキルの幅を広げるのに適しています。

また、同じ法律事務所内での転職も、業務経験の幅を広げる手段の一つです。

• ・民事系法律事務所 → 企業法務系事務所へ転職
• ・企業法務系法律事務所 → 民事系法律事務所へ転職

といった選択肢があり、それぞれ異なるスキルを習得できます。

すでに企業内弁護士として働いている場合も、キャリアの選択肢は多岐にわたります。

• ・法務の専門性をさらに高めたい → 法律事務所への転職
• ・ 別の業界で経験を積みたい → 他業界の企業法務へ転職

このように転職を考える際は、「現職でどのような業務に取り組んできたか」「今後どのような経験を積みたいか」を明確にすることが重要です。
自己分析が不十分なまま転職すると、「思っていた職場と違った」と後悔する可能性もあるため、転職前に方向性をしっかり固めることが大切です。

人間関係が良くない場合の転職先

職場の人間関係は、法律事務所か企業の法務部門かに関係なく、職場ごとに異なります。
また、転職や配置転換によって時間の経過とともに環境が変わることもあります。

そのため、転職時に「人間関係の良い職場」を見極めるには、事前の情報収集が不可欠です。
しかし、面接で「職場の雰囲気はどうですか？」と聞いても、正直な回答は得にくいのが実情です。

応募先の企業に司法修習生時代の同期や弁護士仲間、知人がいれば、職場環境について直接確認することができます。
一方で、応募先に知人がいない場合は、転職エージェントを活用し、職場環境についての情報を収集するのが有効です。

弁護士が転職する際に注意すること

弁護士が転職する際には以下3点について慎重に検討する必要があります。

• ・経験年数・勤続年数
• ・インハウスと法律事務所の違い
• ・転職以外の選択肢

経験年数・勤続年数

弁護士としての経験年数や現在の職場での勤続年数は、転職市場での評価や次のキャリアステップに大きく影響します。
一般的に、弁護士として一人である程度担当できるようになる3〜5年目、専門性を確立する5〜7年目、そして新たな挑戦を検討する7〜10年目がキャリアの転換点です。

求人には、2年もしくは3年の実務経験を求める場合が多くあります。
現在の職場で十分な経験を積み、専門性や実績を築いてから転職を検討することが望ましいでしょう。
短期間での転職を繰り返すと、採用側から「忍耐力や適応力に欠ける」と見なされる可能性があるため、その説明にも注意が必要です。

インハウスと法律事務所の違い

弁護士のキャリアには、大きく分けて法律事務所での勤務と企業内弁護士（インハウス）の2つの道があります。

• ・法律事務所：多様な案件に携わる機会が多く、さまざまな知見を深めやすい環境
• ・インハウス：企業の法務部門で働くため、特定の業界や企業の内部事情に精通することが求められる

インハウスは法律事務所と比べ、夜間や休日の急な対応が少なく、比較的ワークライフバランスが安定しやすいというメリットがあります。
ただしクライアントではなく、雇用主である企業のために働くため、業務範囲が限定されるケースも少なくありません。

また、企業のフルタイム社員として勤務するため、法律事務所に比べて自由な働き方が制限される場合があります。
定時退社を推奨しているところがほとんどのため、思ったように残業ができないなどのケースもあるでしょう。

インハウスと法律事務所の違いを理解したうえで、自身のキャリア目標やライフスタイルに合った働き方を選ぶことが大切です。

転職以外の選択肢

現職での不満や課題がある場合、必ずしも転職が唯一の解決策とは限りません。
まずは「職場内での改善」を考え、上司や同僚と相談しつつ、業務内容や働き方を見直せないかどうか働きかけてみましょう。

現職で新たなスキルや資格を取得し、キャリアの幅を広げる方法もあります。
たとえば出向は、現在の組織に籍を置いたまま、新しい環境での経験を積む良い機会となります。
さまざまな選択肢を検討したうえで、それでも解決が難しい場合に転職を考えることで、より納得のいくキャリア選択ができます。

弁護士の評価される転職理由とは

採用面接でのアピールでは、ポジティブな転職理由を中心に一貫性のある回答を行うことが重要です。
しかしながら、ネガティブな理由で転職を考えており、どうしても隠し切れない場合もあるでしょう。
転職理由を嘘で固めると、話に一貫性がなくなり、面接官に不審感を与えてしまう可能性があります。

そのため、基本的には本音で話しつつ、採用担当者が重視するポイントを抑えながら話を進めるのがおすすめです。
採用面接では、次の3点が最終的に重要視されます。

自社（事務所）で何をしたいのか

採用側は、応募者が具体的な目標ややりたいことをもっているかを確認します。
「この事務所で働くことでどのようなキャリアを築きたいか」「どの分野で活躍したいか」といった明確なビジョンがあるかどうかが重要です。

どのような価値を発揮できるか

採用側は、応募者が事務所や企業にどのような利益をもたらすかを期待します。
これまで培ってきた経験・スキルが、どのように新しい環境で役立つかを示しましょう。

社風や雰囲気にマッチするか

応募者の価値観や働き方が、事務所や企業の文化に合うかどうかは、採用側が慎重に見るポイントです。
とくに長期的に働いてもらえるか、職場のチームに溶け込めるかを見極めます。

面接時は、「新しい分野に挑戦したい」といった未来志向の転職理由を述べつつ、自分のスキルが採用側にどのような利益をもたらせるかを伝えると効果的です。
また、「多様な経験を積みたい」という理由に留まらず、具体的に「クライアント企業の法的リスク管理に寄与したい」「国際的な法務案件に対応したい」といった目標を加えると説得力が増します。

転職理由に他者視点や社会的意義などを織り交ぜ、未来志向を強調することで、面接官に好印象を与えられるでしょう。

どんな理由であれ、ポジティブに考え、面接で表現していきましょう

もし、転職のきっかけが、仮に「現実逃避」だったとしても、転職先では前を向いて進むしかありません。
一時的には「逃げを打った」のかもしれませんが、それすらも現実を変革させようとする営みのため、誇りをもってポジティブにアピールすべきです。
ネガティブ型の転職理由を正直に伝える必要はありませんが、たとえ本音を隠していても、「現状から逃れたい」という焦りや辛苦は、言葉の端々から面接担当者に伝わってしまうこともあるのです。

ここは、ネガティブ型の理由をポジティブに組み替え、「自分は現状に満足している」と言い聞かせて自己肯定するマインドセットが決め手になるかもしれません。
「忙しいのが嫌だ」とネガティブに捉えず、「もっと家族と過ごしたい」と肯定的にシフトすると、焦燥感や卑屈な印象は自然と取れていくものです。
法律事務所内での人間関係に悩んで、別の法律事務所へ移ろうとするのも結構です。

それでも、思い切って同じ業界ではなく「企業内弁護士（インハウスローヤー）」や「ベンチャー企業のCLO（最高法務責任者）」など、別の分野に移るチャレンジをすれば、「人間関係の悩みゆえに転職する」という潜在意識を払拭しやすくなります。
「新たな可能性への挑戦」という前向きさが、ネガティブな理由を薄めてくれる可能性もあるのです。

まとめ

弁護士は、かつて「資格があれば仕事がある」といった安定した職業の象徴のように考えられていました。
しかし弁護士人口の増加に伴う競争の激化、さらには法律リサーチや契約書作成といった業務の一部が、AIによって効率化される未来が現実味を帯びつつあります。
現代の弁護士は、資格だけに頼らず、自らのスキルや専門性を高める努力が必要になってきています。

キャリア形成の選択肢として転職を考える際には、「自分が何をしたいのか」「どのように貢献できるのか」「自分に適した環境はどこなのか」などの視点を明確にするのが重要です。
採用側が重視するポイントを意識しながら、ポジティブで一貫性のある転職理由を練り上げることで、転職成功の可能性を高められます。

転職理由を考える際は、過去の不満に焦点を当てるのではなく、未来に向けたビジョンや目標を明確にするのが重要です。
たとえ転職理由がネガティブなものだったとしても、それをポジティブに変えつつ未来志向を強調することで、面接官に「この人ならば職場に良い影響を与えてくれる」という印象を与えられます。

弁護士という職業は、社会的な責任やクライアントへの貢献が求められる専門職です。
自身のスキルを活かし、さらに成長できる職場を選ぶことは大変意義があります。本記事で解説したポイントを参考にしながら、ぜひ納得のいく転職理由を考え、次のキャリアステップへと進んでください。
資格に裏付けられた専門性をベースに、新しい環境で自らの価値をさらに高めましょう。