管理部門で働いている人に聞いた「運動習慣」の実態調査

10月9日（月）はスポーツの日。元々は「体育の日」という名称で、1964年10月10日に東京でオリンピックが開催された記念として制定された祝日です。
厚生労働省によれば、スポーツ・運動を行うと生活習慣病の予防やメンタルヘルスの改善にも繋がると言われていますが、実際はどのくらいの人が実施しているのでしょうか。

この記事では、管理部門の方144名を対象に実施した「運動習慣の実態」の調査結果をまとめています。
管理部門の皆さまの理想の働き方を考える際にぜひお役立てください。

管理部門で運動習慣がある人は5割以上

$普段から運動していますか？$ 【年収別】普段運動をしている人の割合

最初に全年齢・職種における運動習慣の結果を見てみましょう。今回の調査では、全体の53％が「普段から運動をしている」ことが分かりました。また、運動はしていないものの、階段を活用したり少し遠回りしたりするなど「日常生活で意識をしている」と答えた人が25％という結果でした。

次に年収別で運動をしている人の割合を見てみます。普段から運動をしている人の割合が半数以下なのは、個人の年収が「399万円以下」の年収帯のみという結果でした。それ以外の年収帯はそれぞれ5～6割ほどは運動をしていることが分かります。

そして、職種別の割合を見てみると、最も運動をしている人の割合が多い職種は「法務」と「経営企画」で67％という結果でした。一方で、最も運動をしている人の割合が少ない職種は「人事・労務」の39％となりました。

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運動習慣がある人の7割以上は「ジョギング／ウォーキング」をしている

運動の内容について聞いた設問では、72％が「ジョギング／ウォーキング」をしていることが分かりました。他の運動よりも気軽に実施できることから、多くの人が取り入れていることが考えられます。

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週4日以上運動をしている人が全体の4割以上を占める

運動をする頻度について聞いた質問では、40％が「週4日以上運動をしている」ことが明らかになりました。
また、平日のみ運動をしている人は11％、休日のみ運動をしている人は40％、平日・休日どちらも運動をしている人が49％という結果でした。運動の頻度の割合から考えると、運動する頻度が週3日以下の人の多くが休日に運動をしていることが分かります。

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運動時間が「1日1時間以内」の人が全体の7割を占める

運動する時間について聞いた設問で最も多かった回答は、「31分～1時間」で全体の40％を占めていました。
また、時間帯で最も多かったのは「夕方（16:00～19:59）」で全体の40％、次いで「午前中（8:00～11:59）」という結果でした。平日に出勤前と出勤後の時間を活用して運動をしている人が多い可能性が高いと考えられるでしょう。

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運動をする場所で最も多いのは「野外／公園」で6割以上を占める

普段運動をしている場所について聞いた設問では、「野外／公園」が最も多く運動をしている人のうち64％が回答をしていました。次点で多いのは「ジム／フィットネスクラブ」で31％という結果でした。

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8割以上が「健康維持」を理由に運動をしている

運動をする目的について聞いた設問では、「健康維持」と回答をした人が84％という結果でした。一方で、重要だと考えているものについて聞いた設問で、最も多かった回答は「楽しさ」で全体の52％を占めていました。

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4割以上が「コロナ禍と比較して運動量に変化があった」と回答

コロナ禍と現在の運動量の変化について聞いた設問では、全体の46％が「運動量に変化があった」と回答したことが明らかになりました。なお、そのうち約6割は、「コロナ禍よりも現在の方が運動量が増加している」と回答していました。

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調査概要

調査方法：WEBアンケート
調査対象：管理部門の全国の男女
調査テーマ：「管理部門・士業の「運動習慣と年収」に関する実態調査」
有効回答数：144名
調査実施日：2023年9月12日～9月19日
調査主体：株式会社MS-Japan（https://www.jmsc.co.jp/）

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管理部門で理想の働き方を実現したい方は、専門アドバイザーへのキャリア相談がおすすめ

今回は、管理部門の運動習慣について調査しました。この記事を読んでいる皆さんの運動習慣はいかがでしょうか。
無理なく働き続けるには、キャリアアップや年収アップだけでなく、プライベートや運動の時間の確保も重要です。

自分の理想のキャリア設計や、ライフステージに合った職場選びの際には、管理部門のキャリアに詳しいアドバイザーにキャリア相談をしてみるのもおすすめです。

弊社は管理部門と士業に特化した転職エージェントです。今回ご紹介した、経理・人事・法務・経営企画・内部監査などの管理部門職に加え、弁護士、公認会計士、税理士などの資格者の方を専門にキャリアのサポートをしてまいりました。
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