経理・財務キャリア

2023年04月11日

経理って何職？経理の総合職に転職するには？

＼いつかは転職したい方へ／

まずは情報収集から始める個別相談会
▶詳細はこちら

Web会議・お電話から参加可能！

経理って何職？経理の総合職に転職するには？総合職と一般職という言葉を聞いたことがある方もいるでしょう。
経理の総合職と一般職で違いはあるのか、ご存じでしょうか。

今回の記事では、経理の総合職と一般職のそれぞれの違いと、一般職から総合職へ転換は可能なのかなどについて、ご案内します。
一般職から総合職へのキャリアチェンジを検討している方も参考になさってください。

まずは経理財務の求人をご確認したい方はこちら

経理の求人情報

上場企業の経理マネージャーからIPO準備企業の経理部長候補の求人などの高年収が見込める求人から20代・30代向けのスタッフ層求人、未経験OK求人など幅広くご用意しております。
サイト上に公開されている求人はごく一部の求人です。会員登録することでご確認可能です。

経理の求人情報はこちら

財務の求人情報

国内最大級の財務に関する求人情報を保有している弊社では、これから財務としてキャリアアップを目指すための求人やすでに財務のスペシャリストとして活躍されている方向けの求人など数多くご用意しております。
弊社のみが扱っている求人も多いため、ぜひご確認ください。

財務の求人情報はこちら

管理会計の求人情報

より経営に近いポジションなため世の中的には求人数は少ないですが、弊社は管理部門特化型エージェントなので、管理会計の求人も多く保有しております。ごく一部ではありますが、ご確認ください。
またより多くの管理会計の求人をご確認いただきた場合は、会員登録していただければ確認できます。

管理会計の求人情報はこちら

総合職と一般職の違いは？

総合職と一般職というコース別採用が生まれた背景には、雇用機会均等法の施行が関わっていると言われています。

1986年に雇用機会均等法が施行される以前は、男女別の募集や採用を行う企業もありました。
しかし、雇用機会均等法が施行されたことによって、募集や採用などでの男女差別が禁止されたことから、コース別採用が行われるようになり、性別に関わりなく個人が選んだ働き方ができるようになりました。

総合職とは、業務範囲の定めがなく、会社の中核を担う業務を扱うポジションです。
将来的には、管理職や幹部候補として成長することが期待されています。
会社を支えるために全体像を把握するため、さまざまな業務を担当することが一般的と言えます。会社によっては転勤や異動を多く経験する場合もあります。
また、総合職は昇進スピードや割合も多いため、給与や待遇が良い傾向にあることが特徴です。

一般職は、主に総合職をサポートする職を指します。
総合職は比較的判断を求められる業務が多いですが、一般職は定型業務が多いと言えます。配属された部署によって、中心となる業務は異なります。
なお、一般職の場合は転勤や異動がほとんどなく、同じ場所で安定した生活を送りやすいという特徴があります。

まずは転職エージェントに無料相談する

経理は総合職？一般職？

会社によって職種の分け方は異なります。
ただし、経理に関する補助的な業務を行う経理事務は一般職、通常の経理は総合職である可能性が高いでしょう。
それぞれの職種ごとに求められるスキルなどは変わってきます。経理事務は、経理に関する事務作業を担います。
日次業務、月次業務、年次業務などの他、社内の消耗品の購入などの総務的な仕事も行う場合があります。

なお、会社の規模によっても担当する業務は異なります。
大企業であれば、経理事務の中でも担当部署が分かれているため、担当している分野の仕事のみを行う可能性が高いでしょう。
中小企業であれば、経理の他に総務などの管理部門が一体となっていることもありますので、営業事務や総務事務などの仕事を担う場合もあります。

なお、一般職より総合職の方が経理の業務の中で携わることのできる領域が広く、それにも伴い年収が上がる傾向にあると言えます。
総合職と区分される通常の経理業務は、より専門性の高い高度な仕事をこなすことが求められるため、ふさわしいスキルを身につけることが必要となります。

まずは転職エージェントに無料相談する

一般職から総合職に転職は難しいのか？

一般職から総合職に転換したい場合は、基本的に2つのパターンが考えられます。
１つめは「自社内の転換制度を利用する方法」、2つ目は「総合職の別企業に転職する方法」です。
経理の場合ですと、経理事務を担当していた派遣社員や若手社員が、年収アップや携わることのできる経理業務の専門性や領域を上げる為に、総合職への転換や「経理事務」から「経理」への転換といった形で行われるケースがあります。

自社内の転換制度があれば利用する方法

こちらの方法を選択する場合は、まず自社内に転換制度があるかどうかを確認しましょう。転換に関しては企業ごとに転換の可否が異なります。
転換制度がある場合は、頻度や詳細、試験がある場合は試験内容などについて、事前によく確認することが大切です。
企業によっては、試験ではなく上司の推薦によって転換される場合もあります。
転換制度を利用する場合は、人員配置に影響しますので、上司と話し合いをしておくこともポイントと言えるでしょう。
自社内の配置転換制度を利用するメリットとしては、リスクが低いことが挙げられます。仮に、配置転換が叶わなかったとしても職を失うことはなく、再挑戦できる機会もあります。
一般職から総合職になりたい場合は、まずは自社内の転換制度の利用を検討すると良いでしょう。

総合職の別企業に転職する方法

転職によって、一般職から総合職になる方法もあります。
自社内に転換制度がない場合や、新しい環境にチャレンジしたい場合は、総合職の経理を求人している企業への転職も視野に入れる必要があります。
転職の際に必要なスキルとしては、簿記の知識やExcelスキルなどが求められる場合もあります。

まずは転職エージェントに無料相談する

経理総合職への転職

経理総合職の求人は探してみると見つかります。ただし、一般職と比べて求められるスキルは高い傾向があります。
自分の強みを把握し、強みを発揮できる求人を見つけることがポイントと言えます。
また、歓迎要件として、公認会計士・税理士・日商簿記2級以上の資格をあげている求人もあります。英語を日常的に使う会社の場合は、英語力が高いと有利な傾向があります。
資格や、経理＋αのスキルがあると、転職が成功する可能性が高まることが期待できます。
プロの転職エージェントからアドバイスをもらう方法も有効と言えるでしょう。

まずは転職エージェントに無料相談する

一般職から総合職に転職するためのポイント

ポイント1：転職はなるべく早めに行う

一般職と総合職では、求められるスキルや実務経験が異なります。
一般職よりも総合職の方がより高度なスキルや豊富な実務経験が求められますので、キャリアチェンジしたい時は、早めに行動を起こすことがポイントです。
また、転職の場合は即戦力を求められる傾向があります。一般的に年齢が若い方が、経験が少なくてもポテンシャル採用される可能性が高いですので、早めに行動を起こしましょう。

ポイント2：これまでの経験やスキルを活かす

例えばパソコンスキルなどは、一般職であれ総合職であれ活かすことができます。
一般職で培ったスキルや経験の中から、総合職でも活かせるものを見つけ、転職活動の際に積極的にアピールしましょう。
もしスキルなどに自信がない時は、活用できる資格などを取得する方法もあります。
まだ試験に受かっていない場合でも、受験を計画しているのであれば、いつ頃受験予定でどのような努力をしているかなどを伝えると良いでしょう。

ポイント３：熱意をアピールする

キャリアチェンジをする場合、なぜそのキャリアチェンジをしたいのかなどの熱意をアピールすることもポイントと言えます。
転職後のビジョンが明確であり、それを伝えることができれば、応募先の企業の採用担当者の心に響く場合もあります。

まずは転職エージェントに無料相談する

まとめ

総合職と一般職、それぞれに特徴があります。自分の望む働き方やキャリアに合ったコースを選択することが大切と言えるでしょう。
もし一般職から総合職にキャリアチェンジをしたい場合は、早めに行動を起こすことがポイントの一つです。
一般職から総合職になることもできないわけではないですが、簡単ではありません。
総合職は一般職よりも高度なスキルや経験を求められますので、具体的な努力を積み重ねることが必要です。
なお、一般職から総合職になる時は、自社内の転換制度を利用するか転職する方法があります。まずはリスクの低い自社内の転換制度の利用を検討することをオススメします。
転職をする場合は、計画的に慎重に行動していくと良いでしょう。

業界最大級の求人数から探せます
経理・財務の求人はコチラ

この記事を監修したキャリアアドバイザー

椿大樹

大学卒業後、外資系小売り業に就職、セールスマネジメントや採用、教育研修を経験。
人がいかに業績を左右するかについて認識し、現職のMS-Japanに転職する事を決断。
入社以来、東海エリアのキャリアアドバイザーとして、キャリアチェンジやスキルアップを目的とした若年層の支援を中心に担当しております。

プロフィールはこちら監修したトピックス一覧

経理・財務・人事・総務・法務・経営企画・内部監査・会計事務所・監査法人・役員・その他・公認会計士・税理士・弁護士を専門領域として、これまで数多くのご支援実績がございます。管理部門・士業に特化したMS-Japanだから分かる業界・転職情報を日々更新中です！本記事を通して転職をお考えの方は是非一度ご相談下さい！